研究実践成果・報道

大阪大学NEWS LETTER No.77,pp.9-10 ◎先端研究: 人間科学研究科 稲場圭信教授 - 9

https://www.osaka-u.ac.jp/ja/news/storyz/special_issue/research_topics_nl77/201710_special_issue03

 

・Keishin INABA, 2018 「Cooperation between Religious People and Social Actors during the Kumamoto Earthquake」 『大阪大学大学院人間科学研究科紀要』第44巻, pp. 249-262

http://hdl.handle.net/11094/68300

 

・朴景善、王文潔、孫雪瑩、稲場圭信、2018「地域における寺院の社会貢献 : 熊本県宇城市豊野町の光照寺の防災・復興活動を事例に」『宗教と社会貢献』第8巻第1号、2018年4月,pp.101-127

http://hdl.handle.net/11094/68259

 

・板井正斉、池山敦、佐伯篤史、2017  「伊勢おはらい町における『防災まちあるき』 : 門前町と行政によるアクションリサーチ」 『宗教と社会貢献』7巻2号 pp.1-15.

http://hdl.handle.net/11094/65067

 

・王文潔、稲場圭信、2017「熊本地震の支援現場における宗教者と市民アクターとの連携」  『宗教と社会貢献』7巻2号 pp.17-29.

http://hdl.handle.net/11094/65068

 

・佐々木美和、稲場圭信、2017 「泉大津市における『防災まちあるき』 : 宗教者と行政連携をはかったアクションリサーチ」  『宗教と社会貢献』7巻1号 pp.19-34.

http://hdl.handle.net/11094/60618

 

・黒崎浩行、2017  「自然災害からの復興における宗教文化の位相 : 生業の持続・変化の観点から」  『宗教と社会貢献』7巻1号 pp.1-17.

http://hdl.handle.net/11094/60615

 

2017年2月5日:大阪府泉大津市で災救マップを用いた防災まち歩きを実施。産経新聞記事

 

・「寺社を避難所に」上毛新聞、2016年11月7日朝刊
・「寺社を避難所に 関東で増加」NHK首都圏NEWS、・「神社や寺を災害時の避難所に」NHKおはよう日本、2016年10月27日

 

「神社や寺を災害時の避難所に」NHKおはよう日本、2016年10月27日

https://www.facebook.com/keishin.inaba/posts/1147347158674303

 

「スマホアプリ 避難経路表示/家族の安否確認」毎日新聞、2016年9月1日

 

「宗教者も連携 災害に備える」産経新聞、2016年9月22日朝刊

http://blog-imgs-94-origin.fc2.com/a/l/t/altruism/14409581_1113946422014377_3106969628108694105_o.jpg

 

宗教者災害支援連絡会 (編集), 蓑輪顕量, 稲場圭信, 黒﨑浩行,葛西賢太(責任編集)『災害支援ハンドブック: 宗教者の実践とその協働』2016年6月、春秋社.

 

稲場圭信「自治体と宗教施設との災害協定に関する調査報告」『宗教と社会貢献』第5巻第1号2015年4月,71-86頁.

https://ir.library.osaka-u.ac.jp/repo/ouka/all/51351/rsc05_01_071.pdf

 

 

「災害時に宗教施設活用、303自治体が指定避難所に」[朝日新聞大阪本社版:2014年10月26日]
「災害時に宗教施設活用、303自治体が指定避難所に」[朝日新聞大阪本社版:2014年10月26日]
「災害時に宗教施設活用、303自治体が指定避難所に」[朝日新聞:2014年10月26日]
「災害時に宗教施設活用、303自治体が指定避難所に」[朝日新聞:2014年10月26日]

災害時の指定避難所になってもらうなど、寺や神社などの宗教施設と普段から協力関係にある自治体が全国に少なくとも303あり、宗教施設は2401にのぼることがわかった。大阪大大学院の稲場圭信(けいしん)准教授(宗教社会学)の研究室が調査した。協力関係をより明確化するため、明文化した災害協定を結んだ自治体や宗教施設は、東日本大震災後に急増している。

 東日本大震災の被災地では、自治体の指定避難所になっていない多数の寺や神社に住民が身を寄せた。特に地方では寺社が地域コミュニティーの一角として身近な存在であることや、本堂などの建物で多人数を収容できることから、災害時の宗教施設の活用が注目されている。

 調査は7月、政令指定市の区を含む全国1916市区町村に電話やファクスなどで実施。うち1184自治体から回答を得た(回答率62%)。